はじめに

選考を進めていって内定が決まった候補者に辞退されてしまったり、その辞退理由が分からないから対策が取れなかったり、といったお悩みを抱えている企業の採用担当者も少なくないのではないでしょうか。

そこで今回本記事では、候補者の内定辞退理由で多いとされている理由や、内定辞退を招いてしまうNG行動、内定辞退を防ぐ為の対策方法を解説していきます。

内定辞退の主な理由

それではまず、候補者が内定を辞退する際の主な理由を5つ紹介していきます。

就業条件に折り合いがつかなかった

内定を辞退する理由の中で最も多い理由の1つが、「就業条件の折り合いがつかなかった」ことです。例えば、勤務地が遠かったり、給料が低かったりなど、企業サイドと条件交渉をする候補者がいる中で、その折り合いがつかなかった時や、望んでいた条件にならなかった時に、内定を辞退する候補者が多い傾向にあります。

ちなみに、企業側が明確な就業条件を事前に提示せずに内定承諾を迫ってしまったり、内定の返事を聞く直前にようやく条件を提示するといったケースがあり、折り合いがつかないといったパターンもあるようです。

社風が合わなかった

候補者が自分とは企業の「社風が合わない」と感じてしまうことも、内定を辞退する理由の中で多い理由の1つです。企業の数だけ、文化や慣習があるので、候補者によっては「合わないな…」と感じてしまったり、他の企業と比較して熟考した際に「合わないかもしれない…」と考え直したりすることで、内定辞退に繋がってしまう場合もあります。

内定後に提示された条件が聞いていたものと違った

「社風が合わない」ことと同じくらい多い、内定を辞退する理由は「選考中に聞いていた条件と、内定後に提示された条件が違う」ことです。採用活動において、候補者は就職・転職活動中に求人サイトや採用担当者とのやり取りの中で、就業条件を見たり聞いたりしています。

この事前に知り得た条件の情報と、内定後に提示された条件が違っていたことで、内定を辞退するといった候補者もいるようです。

他社で内定が決まった

「他社で内定が決まった」といった理由も多いようです。候補者は一つの企業だけを受けているといったパターンは少なく、ほとんどの人が複数社に応募し同時進行で選考を進めていることが多いです。その為、より良い条件提示をしてくれた他社での内定が決まったり、第一志望だった企業の選考が進んだりしたことをきっかけに、内定を辞退するといった候補者もいるようです。

企業の採用担当者や面接官の対応が悪かった

「企業の採用担当者や面接官の対応が悪かった」という理由も、候補者があげる内定を辞退する理由の中で多いようです。採用担当者の印象が悪かったり、面接官の態度が威圧的だったりと、一緒に働くことを想像した際にマイナスにしかなり得ない印象を与えてしまうと、それが原因となり内定辞退を考える候補者もいるようです。

内定辞退に繋がるNG行動

続いて、内定辞退に繋がるNG行動を見ていきましょう。

・選考から内定が出るまで時間がかかる

・候補者からの連絡に対する返答が遅い

・内定提示後、候補者から返事があるまで放置

・候補者側も企業を選んでいるといった意識が薄い

・候補者の他社の選考状況をヒアリング出来ていない

・求人情報と内定後に提示した条件に相違がある

・求人情報と実際の企業のイメージがかけ離れている

上記が主にあげられるNG行動です。自社で行ってしまっていないかチェックし、1つでもNG行動を行っているのであれば、すぐに改善が必要です。

内定辞退を防ぐ為の対策

内定を辞退されてしまうと、採用コストが無駄になってしまったり、優秀な人材を逃してしまったりと、企業にとってマイナスなことしかありません。そのため、内定辞退を防ぐ為の対策は全力で取り組むべきです。

・内定の通知はスピード感を持って行う

・候補者からの連絡には即答を心掛ける

・面接官の印象をアップさせる

・内定通知後も候補者と定期的にコミュニケーションを取る

・選考中に候補者の他社の選考状況をヒアリングしておく

・内定通知では一緒に働きたいという気持ちをしっかり伝える

・採用広報活動に力を入れる

上記の対策の中で、行えていない項目があればすぐに取り入れるべきです。ぜひ参考にしてみて下さい。

まとめ

以上、本記事では、候補者の内定辞退理由で多いとされている理由や、内定辞退を招いてしまうNG行動、内定辞退を防ぐ為の対策方法を紹介して参りました。

内定辞退を全くのゼロにするのは難しくても、それを減らす努力はするべきです。せっかく選考に進んでもらい内定まで出した候補者から、内定辞退されてしまうのは企業にとってマイナスでしかないので、その対策に力を入れるべきです。

ぜひ本記事を参考に、内定辞退を減らす為の改善や対策を行ってみて下さい。採用活動に関するお困り事は、一度人財企画までご相談下さい！