はじめに

ここ最近、ミスマッチや早期退職の対策として注目されているのが「体験入社」という制度です。既に取り入れている企業も多いのではないでしょうか。

例えば、なかなか定着する人材を採用できていなかったり、新しく人材を配属した現場からミスマッチを指摘されたり、そんなお悩みを抱えている企業の採用担当者も少なくないかと思います。

そんな企業の採用担当者向けに、今回本記事では、体験入社についてとそのメリット・デメリット、導入方法までまとめて解説していきます。

体験入社って何？

「体験入社」と聞いて、「インターンシップを連想する方もいるかと思いますが、その違いをまず解説していきます。

体験入社とは

「体験入社」とは、候補者に企業側で定めた一定期間、実際に就業してもらうことを指します。この体験入社を実施することで、企業側も候補者側もお互いをより深く理解することができるため、両者ともにミスマッチがないかの確認をすることができます。

インターンシップとの違い

「体験入社」と似た言葉で「インターンシップ」という制度がありますが、そこには明らかな違いがあります。

インターンシップとは、大学生などの学生を対象に就業体験を行うことで、新卒採用の選考方法として行われます。その内容としては、実務ではないプログラムを実施する企業が多い傾向にあります。

そして、インターンシップでは必ずしも内定の可否を出すわけではありません。

導入のメリット・デメリット

体験入社を導入するにあたって、そのメリット・デメリットをしっかり理解しておく必要があります。

メリット

●ミスマッチ防止

体験入社では、実際に候補者と企業側の社員が一緒に業務を行ったり、食事会などを行ったりして交流を深めるので、採用活動の選考中では知ることができなかった、候補者の実務を行う上でのスキルや進め方、性格や人柄、考え方まで知ることができるきっかけにもなります。

候補者側からしても、企業で実際に業務体験ができることで、実際の社内の雰囲気や仕事内容を知ることができるため、自分に合っているか、仕事を続けられそうかなどをしっかり考えることができます。

企業と候補者がお互いにより相互理解を深めることができるので、ミスマッチの防止に役立つ可能性が高いです。

●離職率が低下する

体験入社は、候補者が入社前に実際に業務を体験したり、社内の雰囲気を感じたりできる取り組みであって、採用になった場合には企業のことを理解した上で入社してくれます。そのため、早期の離職率が下がる可能性が高いです。

この体験入社を実施せずに入社した場合、候補者は実際の業務や職場の雰囲気、人間関係などにギャップを感じてしまい、居心地が悪いと感じてしまうかもしれません。そうなると、早期退職に繋がってしまう可能性が出てきます。

入社前に自社の本当の姿を見て、感じてもらえる、体験入社はとても効果的な取り組みかと思います。

●自社の改善点がわかる

体験入社してくれた候補者に、自社の職場環境や教育体制などに関して、ヒアリングを行うことで、自社の改善すべき点や、今後の課題が浮き彫りになります。自社をよりよくしていく、発展させていくためにも、体験入社に来てくれた候補者の声を参考にすることをおすすめします。

デメリット

●体験入社を行うには手間がかかる

体験入社を行うには、候補者に体験してもらう業務を考えたり、業務を教えるメンバーを決めたりなど、時間と手間がかかります。また、候補者の教育係になったメンバーは、候補者に付きっきりになり通常業務が行えない可能性が出てきます。そのため、他のメンバーにも負担がかかることになります。

採用活動の一環として体験入社を行うことで、採用活動が一定程度長期化することも意識してスケジュールを考えていく必要もあります。

●賃金が発生する

体験入社は、候補者に実際の業務をしてもらう場合、賃金が発生するケースがあります。実施する体験入社の内容によっては、賃金の支払い義務が生じる可能性もあるので、しっかり事前確認をして法律に反しないようにしておきましょう。

導入方法

体験入社の導入方法は以下の通りです。

１．体験入社の目的を理解する

２．受け入れ部署にも実施の目的を共有する

３．体験入社の内容とスケジュールを作成する

４．候補者との日程調整を行う

５．必要書類や貸与品を準備する

６．実施

全ての項目を完璧に準備しておけば、当日も安心して候補者を迎えることができるでしょう。

まとめ

以上、本記事では、体験入社についてとそのメリット・デメリット、導入方法までまとめて解説して参りました。体験入社を行うにあたって、しっかりと受け入れ体制を整えたり、受け入れをお願いする部署とコミュニケーションを取ったり、事前準備を入念に行いましょう。

工程は多いですが、体験入社を行うメリットは大きいので、まだ取り入れていない企業はぜひこの機会に、採用活動に取り入れることを検討してみてください。

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