効果的な求人票の書き方って⁇そのポイントを徹底解説!!
2024.7.24
目次
はじめに
「求人広告をだしたのに効果が出ない」そんな状況に悩んでいる企業の採用担当者は多いと思います。
求人票は、応募の決定に影響する重要な情報源となります。必要事項だけを記載し何となく埋めるのではなく、工夫した内容が必要です。
そこで、今回本記事では、求人票の効果的な作成ポイントを解説していきます。
求人票に記載が必須な項目
まず、求人票に必ず記載しなければならない項目を紹介していきます。
求人票に必ず記載しなければならない項目
・業務の内容
・契約の期間
・就業の場所
・就業時間・休憩時間・時間外労働有無・休日
・賃金
・健康保険、厚生年金保険、労災保険および雇用保険の適用の有無
求人票に記載してはいけない内容
差別的な表現
性別、年齢、人種、宗教、障がいなどの差別的な表現は避けるべきです。求人広告はすべての候補者に公平であるべきです。
偽りや誇張
実際の職務内容や待遇と異なる情報を掲載することは避けるべきです。誇大広告や誤解を招く表現は信頼性を損ないます。
個人情報の要求
求人票で候補者に個人情報(マイナンバー、銀行口座情報など)の提供を要求することは違法であり、避ける必要があります。
政治的または宗教的見解の表明
特定の政治的または宗教的見解を示すことは、候補者に対する偏見を生み出す可能性がありますので避けるべきです。
不適切な言葉や表現
性的な表現や暴力的な言葉、不快感を与える表現などは使用しないように注意する必要があります。
これらの内容を避け、公正で誠実な求人票を作成することが重要です。さらに、入社後実際に携わることになる仕事の内容を求職者がイメージできるように、具体的に記載しましょう。
求職者が求人票において重視している主なポイントは、「仕事内容を具体的にイメージできるか」「どのような人を求めているのか」「その会社で働く魅力は何か」です。
応募が増える求人票の書き方
それでは、応募が増える求人票の書き方のポイントを紹介していきます。
仕事内容
求職者が実際に働いている想像ができるくらい、具体的に書くことが大切です。仕事内容を具体的にすることによって、競合他社との違いを理解してもらえたり、応募前の不安を取り除いてくれます。
また、詳しく記載することによって、入社後働き始めた際の仕事内容のギャップが少なくなるので、定着率の向上にもつながります。
だからと言って、甘い部分ばかり書くのではなく、現実的なこともしっかり記載しなければなりません。それも、入社後のギャップを減らすために重要なことです。
また、社内でしか通用しない専門用語を多用するのは控えましょう。求人票は「誰が見ても理解できる」事が大切です。
●NG例
自動車部品の営業
●OK例
自動車の部品を扱っている当社で、新規開拓営業を担当して頂きます。チームメンバーは5名で、最初は先輩とともに営業に回ってもらいます。お客様先を訪問して頂きます。慣れるまで先輩スタッフがマンツーマンで指導してくれるので、営業初心者でも問題ありません。主に○○エリアをお任せいたします。覚えることは多いですが、その分達成感が大きい、やりがいのある仕事となっています。
求める人物像
求める人物像は、具体的な行動や心構えに焦点を当てたものです。
例えば、「コミュニケーションがとれる方」という抽象的な表現ではなく、具体的に「他部門と円滑なコミュニケーションを取り、チームで協力して業務に取り組むことができる人」などと記載すると良いでしょう。
さらに、実際に社内で「求める人物像」に近い方がいれば、その方の特徴や行動を参考に記載していくことが有効です。
●NG例
元気で明るい方・細やかな作業が得意な方
●OK例
チームメンバーと協力して業務を進めるので、コミュニケーションを取ることが得意な方/文書の整理や内容の確認作業を担当するので、責任感を持ち、誠実な仕事ができる方
●NG例
PC操作経験
●OK例
エクセル(数値入力のみ可)の操作経験のある方
自社の魅力・アピールポイント
求人タイトル
求人票の中で、特に重要なのが「求人タイトル」です。求人タイトルは、仕事内容が一目で分かり、魅力的なポイントが明確に表現されていることが理想的です。
一般的に理解しにくい社内用語などは避け、求職者が仕事内容を具体的にイメージできるよう、「どこで」「何をするのか」という点を具体的に記載しましょう。
●NG例
営業
●OK例
自動車部品を扱っている会社での新規開拓営業/○○営業所
まとめ
以上、」本記事では、効果的な求人票の書き方のポイントをそれぞれの例を用いて解説して参りました。
求人票には必ず記載しなければならない項目や、記載してはいけない項目などもあるので、それをしかっり押さえて対策をしていきましょう。
自社での求人票の作成が難しかったり、全く効果が得られずプロのアドバイスが必要な企業はぜひ一度、人財企画までご相談ください!