【採用担当者必見】コンピテンシー面接とは⁇
2024.10.31
目次
はじめに
採用担当者の方は、コンピテンシー面接という言葉を一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。コンピテンシー面接は、通常の採用面接とは違うので、始め方がわからない人や、進め方がわからない人が多いのではないでしょうか。
そこで、今回本記事では、コンピテンシー面接と通常面接の違い、その導入方法やメリットなどを解説していきます。ぜひ参考にしてみて下さい。
通常面接との違い
コンピテンシーとは、大会成果を創出する個人の行動特性や能力のことを指し、ビジネスの場では、職務で優れた業績や成果を生み出す個人の行動特性を示す言葉として使われています。
コンピテンシー面接とは、求職者の行動や考え方、特性を見極めて、自社での活躍を予測する面接方法で、学歴や職歴に重きを置くのではなく、高い成果を上げる為に必要な行動特性を持ち合わせているかに焦点を当てて評価・採用していくのが特徴です。
昔は終身雇用が当たり前で、長い年月をかけて社内で育成していくのが主流でしたが、転職が当たり前になってきた今の時代、長い年月をかけて育成をするのではなく、入社後の即戦力となる人材を求める企業が増えてきました。
では、具体的に通常面接とコンピテンシー面接の違いを解説していきます。
評価方法
◆コンピテンシー面接
行動、特性、思考などに注目し、自社で成果を生み出す可能性のある人を評価する。
客観的で、面接官が数人いても一貫性のある評価が可能。
◆通常面接
第一印象、学歴、経歴などで人を評価する。
主観的で、面接官によって評価にバラつきが生じる。
質問内容
◆コンピテンシー面接
過去の成功体験や、その際に取った行動の意図などを会話形式で行う。
◆通常面接
志望動機や自己PRなど、一問一答形式で行う。
ミスマッチの可能性
◆コンピテンシー面接
ミスマッチが生じる可能性を抑えることができ、自社で長期に渡って活躍する可能性が高い。
◆通常面接
ミスマッチが生じるリスクがある程度あり、早期離職に繋がる可能性も高い。
コンピテンシー面接では、過去の成功体験などを深堀するので、
・どのような意図でそのような行動を取ったのか
・その時、どんな壁があったのか
。どのようにその壁を乗り越えたのか
など、「行動」に着目した質問をしていくのが特徴です。
求職者の行動パターンを具体的に深堀りしていくので、通常面接では見えなかったであろう行動基準を知ることが可能です。その為、入社後のミスマッチを防止する効果を期待できます。
導入のメリット
それでは、コンピテンシー面接を導入することで得られるメリットには、どんなことがあるでしょうか。見ていきましょう。
入社後のミスマッチを防げる
前述したように、1つ目のメリットは、入社後のミスマッチ防止に役立つことです。書面や自己PRなど、事前にある程度用意のできる内容や回答ではなく、求職者のパーソナリティや行動の特性などを深掘りすることができるので、表面的な部分だけでなく、本質的な部分まで知ることができます。
短時間で応募者の素質を見抜くのが難しいと感じている企業も、コンピテンシー面接を導入することで、短時間でも適切な評価を行い、自社で活躍する人材を採用することが可能になるでしょう。
入社して働くイメージがしやすい
2つ目は、入社後の働いているイメージがしやすいことです。コンピテンシー面接では、応募者の考え方や性格、行動の特性を深掘りすることができるので、自社に入社後、どのような行動を取って、どのようなシチュエーションで活躍しそうか、などをイメージしやすいのがメリットです。
コンピテンシー面接を行う際には、自社内で過去に発生したシチュエーションなどを題材に、どのような行動を取るのかといった質問を行うと、より具体的なイメージがしやすいでしょう。
嘘や矛盾を見抜ける
3つ目は、履歴書や職務経歴書の内容に嘘や矛盾がないかを確認できることです。もちろん全ての求職者は、面接時に自分を良く見せようとします。その中で、少し誇張した回答を行う求職者もいるでしょう。ですが、コンピテンシー面接では、過去の体験に関する質問を深掘りするので、嘘や矛盾が見抜けます。
さらには、コンピテンシー面接では、自社が求めるコンピテンシーを設定し、それに則った質問を行います。ですので、応募者が事前に質問内容を予測したり、綺麗な回答を準備してくることは不可能です。
評価に一貫性が生まれる
4つ目は、こちらも前述で触れましたが、評価に一貫性が生まれることです。コンピテンシー面接ではコンピテンシーモデルを作成し、それを評価基準として定めるので、通常面接の方法と比較すると、面接官の主観で判断することがなくなるので、評価のバラつきを防ぐことができます。
まとめ
以上、今回本記事では、コンピテンシー面接と通常面接の違い、その導入方法やメリットなどを解説して参りました。ご覧いただいたように、企業にとってのメリットが大きいので、まだ導入していない企業や、迷っている企業は、ぜひ取り入れることをおすすめします。
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