はじめに

入社後ギャップを感じさせてしまい、早期離職者が増えると社内外に悪影響を及ぼすといった問題が生じてしまいます。どんな企業であっても、この入社後ギャップは絶対に避けるべき問題なのです。では、どのようにそのリスクを回避したらいいのか。本記事では、入社後ギャップを避ける為のその対策を解説していきます。

入社後ギャップを生まない対策

入社後ギャップを生まない為には、採用担当者は配属先や経営層ともしっかりコミュニケーションを取り対策を練っていく必要があります。具体的な対策としては、下記6つがあげられます。

●配属先の現場が欲している人物像を理解する

●求職者に正しい情報発信をする

●入社前の説明会やインターンなどで職場の雰囲気を伝える

●社員との面談や座談会の場を設ける

●面接で自社への理解度を確認する

●入社後もフォローをする

それでは1つずつ見ていきましょう。

配属先の現場が欲している人物像を理解する

採用担当者が「配属先の現場が欲している人物像」をしっかり理解できていない場合、入社後ギャップが生まれてしまう可能性が大いにあります。現場の業務を正確に理解していない場合にも同じことが言えます。

採用担当者は、配属先で求められるスキルや、資格、業務内容を含めた実情を事前にしっかりヒアリングし、理解しておく必要があります。その上で、現場責任者としっかり打ち合わせを行い、採用したい人物像のすり合わせを明確にしておくことが大切です。

さらに、新人が入社した後に上司となる配属先の社員に、面接に同席してもらい意見を取り入れながら、採用面接を行うのもおすすめです。

求職者に正しい情報発信をする

自社の良い面だけを強調したり、誇張したり、ましてや虚偽の内容を伝えてしまうと、入社後ギャップに繋がる可能性が高いです。入社後ギャップのリスクを考えると、ありのままを伝えるのがベストです。

残業や仕事の大変さ、制度が整っていない部分など、マイナスな要素も確実に伝えましょう。求職者にとってマイナスなイメージに繋がるような情報を、正直に包み隠さず伝えるのは抵抗を感じるかもしれませんが、求職者にはそれが逆に誠実さとして伝わります。

良い部分もまだまだ改善の余地がある部分も、自社のすべてを理解した上で入社を決めてもらうことで、入社後ギャップのリスク回避が可能です。

入社前の説明会やインターンなどで職場の雰囲気を伝える

実際に、既存社員たちが職場で働いている様子を見てもらったり、それぞれの部署を紹介してまわったり、業務体験をしてもらうことで、自分がここで働いたらこんな感じになるんだな、といった想像をしてもらうのもいい方法です。

職場の雰囲気や人間関係も、文章や言葉で見たり聞いたりするだけよりもより伝わりますし、業務内容も身をもって体験できれば、入社後ギャップのリスクを回避できます。

社員との面談や座談会の場を設ける

先輩社員との面談や座談会の場を設けるのもおすすめです。自社で働いている先輩社員から、実際に働いていていい点や、実際の業務内容、入社理由等を話してもらう機会があれば、より職場の雰囲気や実際の業務内容をイメージしやすいでしょう。

求人情報、ホームページ、ネット上の情報だけでは知り得ない、先輩社員の生の声を聞くことで、自社の実態を事前にしっかり相違なく把握してもらえます。その上で自社に魅力を感じてもらえれば、入社後ギャップのリスク回避に繋がります。

面接で自社への理解度を確認する

面接官は、求職者の能力や性格、適性、特性などを正しく把握し見極める必要があります。その他にも、自社への理解度がどれくらいある求職者なのか、いい点だけ見ていないか、業務内容の相違はないかなど、チェックするべき項目は全て確認する必要があります。

面接の時点で自社への理解度を再確認、修正することで、入社後ギャップのリスク回避が出来ます。

面接官が数名いて、何人かずつ担当を決めて求職者を面接する場合には、採用基準のばらつきをなくすために、共通の評価シートを使用して質問を共有したりといった工夫が必要です。

入社後もフォローをする

入社後もしばらくの間面談を行ったり、フォローを確実に行えば、入社後ギャップを早期に解消できる可能性もあります。採用担当者や上司との定期的な面談で、不安や悩み、疑問点を聞き出せればその後の対策も早めに取る事ができます。

相談しやすい環境を作ることで、入社後ギャップを抱えていたとしてもリスクを回避できる可能性があります。

まとめ

入社後ギャップは、採用の段階での説明や入社後の関わり方で、ある程度は防ぐことができたり、解消することができます。求職者には、マイナスなイメージに繋がるような内容だとしても、包み隠さずありのままを素直に伝えることが大切です。その上で、自社に魅力を感じてもらったり、働く意欲を持ってもらったり、入社を決めてもうことで、入社後ギャップを生まない環境づくりをしていきましょう。

マイナスイメージになり得る部分や、改善の余地がある制度などを、どのように上手く表現したらいいのかわからない、その上で効果的な運用をしていきたいけど方法が分からない、本当にこれで求職者が集まるのか、などといった不安や疑問をお持ちの採用担当者の皆さんは、是非人財企画までご相談ください！