少子高齢化と人口減少が進む日本では、今後従業員の定着率の向上はさらに重要になってくると考えられます。

従業員の定着率を上げる方法の一つとして、「メンター制度」という言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。今回は、そのメンター制度について詳しく解説していきます。

メンター制度とは

メンター制度とは、新入社員や若手社員に対して、先輩社員が定期的に面談をおこない、サポートをおこなう制度のことを指します。仕事にまつわる悩みを解消し、新入社員の定着率を高める効果や、社員同士のコミュニケーションを活性化する効果が期待できます。

言葉の意味

メンターという言葉は英語で「助言者」や「相談相手」を意味します。メンター制度では、サポート役となる先輩社員のことを「メンター」と呼び、メンターから助言を受ける新入社員のことを「メンティ」と呼びます。また、メンターがメンティに対しておこなうサポートや指導のことを「メンタリング」といいます。

メンティは、おもに新卒や20代の若手社員が対象となり、メンターは年齢の近い先輩社員や、業務上の接点が少ない他部署の社員が選ばれることが一般的です。

OJT、コーチングとの違い

OJT(On the Job Training)は、仕事の知識やノウハウを実務を通じて教育する人材育成方法です。OJTは必要な知識や技能を現場で教え、戦力化することを目的としている一方、メンター制度はメンタル面のサポートが中心となり、モチベーションの向上や職場環境への適応、離職率の低下などが目的となります。

メンター制度と似た人材育成方法にコーチングというものがありますが、コーチングは業務達成やプロジェクトの実現など仕事に関わる限定的な領域をテーマとする点がメンター制度とは異なります。

メンター制度のメリット

企業のメリット

仕事や職場にまだ慣れていない新入社員にとって、メンター制度は定期的に自分が抱えている不安や疑問を相談ができる機会が持てるという点で、定着率の向上が期待できます。

また、メンター制度によって社内のコミュニケーションが生まれ、社内環境の改善につながる効果もあります。

メンターのメリット

新入社員の不安や悩みを聞き、適切なアドバイスをするためには、メンター側にも様々な能力が必要です。コミュニケーション能力や、広い視野で仕事を見つめる能力も必要となり、メンター自身のマネジメント力の向上に繋がります。

メンターには、新入社員と年齢の近い入社2~3年目の先輩社員が抜擢されることも多く、新入社員を指導することで先輩としての自覚が芽生える効果も期待できます。

メンティのメリット

定期的に先輩社員に相談ができる場が設けられることで、メンティは仕事への不安や悩みを早期に解決することができ、離職率の低下や、早期の戦力化が見込めます。

会社をあげて入社後の成長をサポートすることで、職場における孤立感を無くし、会社が自分のことを大事にしてくれているという実感も得ることができるでしょう。

メンター制度のデメリット

メリットの多いメンター制度ですが、一方でいくつかのデメリットもあります。

デメリットとしては、メンターに抜擢された先輩社員の業務負担が増えることや、メンターとメンティの相性が合わなかった場合にストレスが増すことなどが挙げられます。

メンター制度を導入する際には、メンターに業務負荷がかかりすぎないように周囲のフォロー体制を整えることや、メンターが適切な指導ができるように事前に研修を実施するなどの事前準備も行うと良いでしょう。

メンター制度導入の流れ

1.目的の設定

まず、メンター制度を導入する目的を明らかにしましょう。新入社員の定着率向上や社内コミュニケーションの活性化のほかにも、幹部候補の育成や企業文化の継承といった目的でメンター制度を導入するケースもあります。

目的を明らかにすることで、メンターの選出やメンタリングの内容を最適化することが可能になります。

2.運用ルールの決定

基本的な運用ルールを決定します。ルールを決めずにメンタリングを実施すると思わぬトラブルが発生するリスクもありますので、事前にルールを定めておくことが大切です。

具体的な運用ルールには次のようなものが挙げられます。

・守秘義務を守る

・実施期間を定める

・実施日・所要時間を定める

・トラブルが発生した際の相談窓口を定める

3.メンター・メンティの選出

メンターとメンティの選出は、最初に設定した目的に沿って行います。目的の達成に最適な人選であるかどうかに加え、メンター・メンティの相性にも注意が必要です。

4.研修の実施

メンターとメンティ、双方に対して事前に研修を行うのが理想的です。研修ではメンター制度の意義や目的を説明するほか、メンターには必要な知識を覚えさせることが必要です。また、メンタリング中にトラブルが発生した場合の対処法についても研修で教えておくと安心です。

5.メンタリングの実施

すべての準備が整ったら、いざメンタリングの実施となります。メンタリングはメンター・メンティだけで実施をしていきますが、任せっきりにしてしまうことなく、目的に向けて適切に実施されているかを見る必要もあります。定期的にメンターとメンティに報告書を提出してもらい、報告の内容をもとにサポートを行っていくことも時には必要です。

まとめ

メンター制度は、新入社員の定着率向上の効果があるだけでなく、先輩社員にとっても成長に繋がったり、社内のコミュニケーションが活発化したりと、会社全体に様々なメリットをもたらせてくれる制度であることがわかりました。

ただ、メリットがたくさんあるからといって、事前準備や社内体制が整わないまま実施してしまうと、思わぬトラブルや社員の不満に繋がるリスクもあります。導入する際には、目的を明らかにすることや、サポート体制や研修制度をしっかり整えることを意識していきましょう。

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