椅子の導入で広がる可能性

近頃、スーパーマーケットなどの小売店で、レジ打ちスタッフ用の椅子の設置が広まっています。大手就職情報会社が椅子メーカーと共同開発したこの椅子は、座り姿勢がきちんとして見えるように工夫されたつくりになっており、実際に使用しているスタッフからも好評を得ています。

従業員からは「脚のむくみが軽減されて疲れ具合が全然違う」という声が上がっています。これは特にシニア層にとって大きなメリットとなるでしょう。体力的な負担が軽減されることで、長く働き続けられる可能性が高まります。

警備業界でも変化の兆し

椅子の導入は小売業だけでなく、警備業界でも進んでいます。ある警備会社では、過去10年間の退職理由の4分の1が体力・健康面の理由だったそうです。体力的な負担による退職を食い止めたいという思いから、椅子の導入を決めたのです。

警備スタッフからは「少しでも座ることで足腰の疲労が軽減されて、一日を通してそんなに疲れない。これなら長く働けそう！」という声が聞かれます。このような取り組みは、シニア層の就業継続に大きく貢献する可能性があります。

Indeed PLUS普及によるシニア応募者の変化

従来のタウンワークでは駅やスーパーでフリーペーパーを手に取り、電話で応募するシニアが大半をしめていました。シニア層の応募者には一人暮らしの人も多く、緊急連絡先が確保出来ないという理由で採用を見送るケースもありました。

しかし、Indeed PLUSが普及したことにより変化も起きています。Indeed PLUSの応募はネットのみ。シニアが多く働く職場の採用担当者からは「同じシニア層でも、同居家族のサポートの下、スマホ等から応募しているとみられる人が増加傾向にある」という声が上がっています。家族と同居しているシニアであれば緊急連絡先の確保もでき、今後シニアの採用数が増加する可能性があります。

社会の意識変化

「座って働く」ことに対する社会の意識も変化しつつあります。お客様からも「座っていてもお客さんをちゃんと見ているのがわかる。失礼とは全然思わない」「立ちっぱなしは絶対大変。従業員さんの負担が軽くなるならいいと思う」といった好意的な意見が多く聞かれます。

まとめ：働きやすさが鍵

シニア層の就業促進には、働きやすい環境づくりが鍵となります。
椅子の導入や採用方法の変化など、小さな工夫の積み重ねが大きな変化をもたらす可能性があります。高齢者に限らず、体調が万全でないとき、妊婦、ハンディキャップのある人も、ちょっとした工夫で働きやすくなるのであれば、導入する価値は十分にありそうです。

これからの日本社会では、年齢や立場に関わらず、誰もが長く活躍できる職場づくりが求められています。「座って働く」という新しい働き方は、その一歩となるかもしれません。シニアの方々の豊富な経験と知識を活かしつつ、働きやすい環境を整えることで、日本の労働市場はより活性化していくことでしょう。